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アルマ・アタ宣言 40周年記念イベント in SAKU

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    アルマ・アタ宣言 40周年記念イベント in SAKU

    よろしければ、以下ご高覧くださいますよう

    --------------------------------------------------------
    佐久総合病院 地域医療部 医師
    http://irohira.web.fc2.com/01IroCover.htm
    色平哲郎 いろひらてつろう
    --------------------------------------------------------

    アルマ・アタ宣言 40周年記念イベント in SAKU

    2018年11月3日(土・祝) 1300から1800、開場1200
    JA長野厚生連佐久総合病院(本院)農村保健教育ホール 佐久市臼田197
    事前参加登録不要 定員400名 参加費1000円 高校生以下無料

    第1部 講演 中村安秀 日本WHO協会理事長
           武見敬三 参議院議員
           戸田隆夫 JICA上級審議役
           本田徹  SHARE代表理事
           長純一  石巻市立病院開成仮診療所所長

    第2部 パネルディスカション 1600から
    テーマ 「佐久総合病院のPHCの過去、現在、未来」

    司会    スマナ・バルア 前WHO医務官
          伊澤敏     佐久総合病院統括院長

    パネリスト 菊地智子    元保健師 
          旧八千穂村衛生指導員
          佐久地域保健福祉大学同窓会
          佐久総合病院乳がん患者会「わたげ会」
          由井和也    佐久総合病院劇団部
          蓮見純平    第68・69回佐久総合病院病院祭実行委員長
    指定発言  町田宗仁    元佐久保健福祉事務所所長

    懇親会 1800から2000 定員120名 参加自由 会費制 2000円
    懇親会参加希望のの方は、当日、受付時にお申し出ください

    お問い合わせ 佐久総合病院本院秘書課 電話 0267 82 3131
           <globalhealth@saku.or.jp>

    主催 JA長野厚生連佐久総合病院国際保健委員会・JA長野厚生連佐久総合病院
    共催 JA長野厚生連佐久総合病院健康管理部
    後援 日本国際保健医療学会 日本WHO協会 日本プライマリ・ケア連合学会

    ==

    148 住民とのコミュニケーションに欠かせないもの
    付 ◎アルマ・アタ宣言 40周年記念イベント in SAKU

    日経メディカル 2018年9月28日 色平哲郎

    https://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/blog/irohira/201809/557936.html

    前回の当コラムで、公衆衛生を主体的に担おうとしている若い世代の医療者が「プライ
    マリヘルスケア」(PHC)を歴史的に学ぼうとする姿勢について触れた。背景には高度
    に細分化された医療技術だけでは人びとの健康を保ち得ない現実があり、経済力や周囲
    の仲間とのつながり、生活習慣といった健康の社会的決定要因(SDH)の大切さを見直
    そうとする機運が高まっていることに言及した。

    ここでもう一歩、PHCの実践活動に踏み込んでみたい。1978年の国際会議で採択された
    アルマアタ宣言では、PHCについて「すべての人にとって健康を、基本的人権として認
    め、その達成の過程において、住民の主体的な参加や自己決定権を保証する理念であり
    、方法・アプローチでもある」と定義づけている。

    キーワードは「住民の主体的な参加や自己決定権」である。ふだん大病院にいて、目の
    前の患者さんを次から次へと診察しなくてはならない勤務医にはピンとこないかもしれ
    ないが、住民参加こそPHCの核心といえるだろう。

    そもそも病院や診療所が存在している限り、立地している地域とかけ離れた医療は成り
    立たないはずであり、わざわざ「地域医療」と呼ぶのは変な話なのだ。

    逆にいえば、地域医療と呼ばなければならないほど、日本医療は長く地域を等閑視して
    きた。PHCへの関心の高まりは、そうした状況からの揺り戻しの動きといえそうだ。


    「農民とともに」の真意

    地域に根づいた医療を展開するには、そこで暮らす住民のニーズを掘り起こし、対応し
    なくてはならない。そのためには医療情報の少ない住民と医療者とが平らな関係でコミ
    ュニケーションを図り、言語化されにくいニーズをつかむ必要がある。ここに住民参加


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